長野北部で震度5強の衝撃、北陸新幹線一時停止…「糸静線」関連の断層か

18日午後、長野県北部を震源とする震度5強の地震が発生。交通網の乱れや建物被害が報告されており、専門家は巨大断層帯との関連を指摘。今後1週間は強い余震への厳重な警戒が必要です。

長野県北部で震度5強 地震被害と新幹線運行状況【最新まとめ】
Last UpdateApr 18, 2026, 11:51:17 AM
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長野県北部を震源とする最大震度5強の強い地震が18日午後に発生し、中部から関東、近畿地方にかけての広い範囲で揺れを観測しました。この地震の影響で北陸新幹線などの交通機関が一時ストップしたほか、震源地付近では建物の損壊や家財の落下などの被害が報告されています。

長野県北部の地震分布図
長野県北部で相次ぐ地震。震度5強の激しい揺れが襲った(出典:中日新聞)

緊迫の長野北部、震度5強の爪痕

穏やかな土曜日の午後が一変しました。18日午後2時54分ごろ、長野県北部を震源とするマグニチュード(M)5.2と推定される地震が発生。長野県大町市などで震度5強を、また長野市や白馬村などで震度5弱の激しい揺れを観測しました。緊急地震速報が鳴り響いた直後、現地では足元をすくわれるような衝撃が走ったといいます。

震源地に近い大町市の美麻地区にある道の駅では、棚から商品が崩れ落ち、机の引き出しが飛び出すなどの被害が出ました。地元住民の一人は「ガタガタと大きな音がして、棚の扉が勝手に開いた。とにかく怖かった」と語っており、パニックに近い状態だったことが伺えます。揺れは非常に広範囲に及び、愛知県や岐阜県、遠くは東京都心でも体に感じる揺れが記録されました。

交通インフラへの影響も深刻です。北陸新幹線やJR篠ノ井線、長野新幹線などは安全確認のため一時運転を見合わせ、多くの乗客が足止めを食らいました。特に週末の観光や移動が重なる時間帯だったこともあり、駅構内は最新情報を求める人々で混乱。幸いにも、現在は設備の安全が確認され、北陸新幹線は順次運転を再開しています。

被害を受けた大町市の様子
震源に近い大町市では家財が散乱するなどの被害が出た(出典:産経ニュース)

揺れをもたらした「未知の断層」の影

今回の地震について、地質学の専門家からは警戒を促す声が上がっています。信濃毎日新聞によると、専門家は今回の地震が「糸魚川―静岡構造線断層帯」という日本列島を分断する巨大な断層帯に付随する断層が動いた可能性を指摘しています。これはいわゆる「逆断層型」と呼ばれるもので、地盤が上下に押し上げられるような力が働いた結果です。

今回の揺れは逆断層型の中規模地震と考えられます。周辺には多くの断層が密集しており、今後も注意が必要です。

遠田晋次, 東北大学教授

知っておきたい被害と状況

今回の地震における主な数字と影響範囲をまとめました。備えあれば憂いなしと言いますが、数字を見ると揺れの規模の大きさが際立ちます。

  • 震源の深さ:10km(非常に浅く、揺れがダイレクトに伝わった)
  • 最大震度:5強(長野県大町市)
  • 観測範囲:長野、愛知、岐阜、静岡、新潟、東京など広域
  • 主な被害:道の駅での商品落下、住宅の壁の亀裂、鉄道の運転見合わせ

今後の警戒:1週間は油断禁物

気象庁は、揺れの強かった地域では落石や崖崩れなどの危険性が高まっているとして注意を呼びかけています。特に、地震発生から1週間程度は、最大震度5強程度の揺れを伴う地震が再び発生する可能性が十分にあります。長野県北部ではその後もM3.6クラスの余震が相次いでおり、まさに一難去ってまた一難という緊迫感が続いています。

余震の分布図
本震のあとも震度3前後の余震が頻発している(出典:ウェザーニュース)

私たちにできることは、まず落ち着いて家具の固定を確認し、避難経路を確保することです。もし夜間に強い揺れが来たら? 水の備蓄は足りているか? 今一度、家庭での防災会議を開くタイミングかもしれません。テレビ放送も「全日本体操選手権」などの予定が急遽変更されるなど、メディア各社も災害報道体制を維持しています。最新情報を常にチェックし、身の安全を最優先に行動しましょう。

地震に関するよくある質問

Q:北陸新幹線は今動いていますか?

A:はい、点検を終えて運転を再開していますが、ダイヤに遅れが生じている場合があります。最新の運行状況をJR各社の公式サイトで確認してください。

Q:糸魚川―静岡構造線断層帯とは何ですか?

A:本州の中央部を南北に縦断する日本最大級の断層帯のことです。今回の地震はこの断層帯そのものではなく、隣接する関連断層が動いた可能性が指摘されています。

Q:今後、大きな余震が来る確率はどのくらいですか?

A:具体的な確率は算出されていませんが、気象庁は過去の事例から「地震発生後1週間、特に2〜3日間程度」は同程度の揺れに厳重に警戒するよう呼びかけています。

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著者

Ahmed Sezer

シニアエディター

政治、政府、および一般的な公共の利益に関するトピックの専門家。

政治公共政策一般的なトレンド

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